日本が成長するためには『鎖国』するしかなよね

今の日本の新しいアイデンティティ(文化)は何だと思いますか？

例をあげてみる

・アニメ

・漫画

・ゲーム

・日本食

・インフラの充実

他にもあるかもしれないが、主に上記５つについて考える

外務省も推しているポップカルチャー

　まず、「アニメ・漫画・ゲーム」だ。これらはまとめてポップカルチャーと称される。外務省も「ポップカルチャーで日本の魅力を発信！」日本を代表する文化として、ポップカルチャーを若い世代を中心に圧倒的な支持を得ている。伝統文化以外の文化と紹介している。

ポップカルチャーの問題点

　ここで問題なのが、ポップカルチャーは日本の暮らしにより沿っていないことだ。伝統的な文化は日本人の暮らしと人格の形成を担ってきた。

　ポップカルチャーにその全てがないとは言えない。しかし、現在には表れていないポップカルチャーの影響が二次的、三次的に表れるかもしれないことを配慮しておこう。例を基に紹介すると、ニコニコ超会議が言えるのではないだろうか。ニコニコ超会議には、最新のポップカルチャーと、それを表現するための技術が用いられる。同イベントは「ニコニコ超会議2019」の会場来場者は16万8,248人と、過去最高を記録した。 「ネット来場者数」は666万3,612人で、前年比では約54万人増に。ネットでは日本国民の15人に1人が閲覧していることになる。仮に母数を若者に絞ればもっとこの数字は小さくなる。これは驚くべき事実だ。ポップカルチャーは日本の少数の熱狂的なファンから成り立つものではなく、一般的に普及した事実として参考にできる。

国産の大切さ

　次に、「電信柱、携帯サービスの普及、インフラ」だ。称してインフラ設備と称させていただく。インフラ設備は主に国が運営する。どの国も基本インフラ設備に関しては国営で運営している所が多い。日本も国営でインフラ設備を整えてきた。現在では、民営化が進む一面もある。民営にすれば、税収を見込むことできたり、競争によるサービスの向上のメリットがあるからだ。上記は依存のインフラだ。では、新しいインフラはどうだろうか。それはデジタルインフラ、外資系プラットフォーマーの問題だ。問題のある企業としてよく例に挙げられる企業が4社ある。それは、GAFAと称される、Google、Apple、Facebook、Amazon。税金などの問題もあるが、その問題は一旦置いておいて、次に、外資系プラットフォーマの文化的な問題点について述べる。

外資系プラットフォーマーの問題点

　外資系プラットフォーマーの問題点は、世界中に影響を与えるプラットフォーマーであることだ。上記で例にあげた、GAFAは世界に浸透しすぎている。それゆえにグローバル的な均質化が進み、国独自の文化が発展しずらくなってしまう。ネットが発展する前は情報がとても大切だった。現在も情報が大切なことに変わりはないが、ネットが発展する前と発展後で大きく違うのは、情報の価値だ。江戸時代以前では、海外との情報交換が少なく、日本独自の文化が長年守られ育まれてきた。日本独自の価値はこの時に生まれたのではないだろうか。

日本食

　 日本の文化を語る上で外せないのが日本の和食文化だ。和食は、2013年にユネスコの無形文化遺産に登録された。和食の定義として現在、農林水産省では、和食のことを「料理そのものを意味するのではなく、歴史的な背景やマナー、習慣を含めたものを総称」と位置付づけてる。その根拠となるポイントは３つある。・和食の構造を食材、料理、栄養の3要素で考えるにとどまらず、「もてなし」をという点を設けること。・もてなしとは、主人が客をいかにもてなすかというサービスだけをいっているのではない。・和食には、独自の作法がある。たとえば膳に向って食べる最初に「いただきます」という挨拶を全員でする。これが和食だ。和食という言葉が世に広まったのは、明治以降だとされている。洋食の文化が広がり始めたころだ。

和食の歴史

実は、室町時代以前の日本では、「焼く、煮る、蒸す」の文化だった。室町時代に「出汁、下ごしらえ」の文化が加わった。そして、同時代に「本膳料理」が生まれた。簡単にいうと今では冠婚葬祭に出てくるような料理だ。詳しくは、「本膳料理」とググってほしい。和食の文化は、ほぼ室町時代に発展し、江戸時代へと移り約200年間の鎖国が続く。伝統的な日本食は江戸時代で大衆に広まっていく。逆に鎖国状態である日本には、新しい文化が入ってこなかったためだ。

鎖国をするべき理由

　鎖国をするべき理由は中国にある。中国でGooleは使えない。Facebookも使えない。Amazonは中国に進出できたがAlibabaには勝てなかった。唯一成長を続けていのがApple。しかし、Appleの日本のiPhoneのシェアが69.1%で中国では8.4%と小さくとどまっている。この事実から見られるのは、中国は外資系の規制をすることにより、国内の企業を発展させることができた。またその影響は海外にも表れ始めている。日本も中国の真似をすればいい。日本も鎖国を一刻も早く進めて、税収面や文化、経済においてもこのままでは日本が危ないから回避しなければならない。このままでは、日本の産業を支えるTOYOTAもGoogleが開発する電気自動車や自動運転技術による下請けになるかもしれない。

日本の社会に明るさを

　今後の日本の社会はさらにIT化が進みデジタルインフラがさらに普及していくだろう。また、日本は国力としてこの分野で発展できる可能性があると考える。日本が功績を得るためには、鎖国しかない。日本の企業を優遇して、私たちの力で日本を強く守っていきましょう！